今年の2月に電通が、2009年の日本の広告費に関するデータを発表しました。
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2010/pdf/2010020-0222.pdf
これによりますと、日本の広告費は、前年比で11.5％減となってます。
リーマンショックからの世界同時不況の影響ですね。
媒体別では、新聞広告費は大きく減少し（前年比81.4％）、テレビ広告費も減少しています（前年比89.8％)。
対して、インターネット広告費は微増（同101.2％）。
金額で言うと、
テレビ 1兆7139億円（89.8%）
インターネット 7069億円（101.2%）
新聞 6739億円（81.4%）
雑誌 3034億円（74.4%）
ラジオ 1370億円 （88.4%）
衛星メディア関連 （104.9%）
とうとう、インターネットは新聞を抜きました。
新聞危うし！です。
最近、「新聞の定期購読料金の正規価格へのご協力のお願い」のようなチラシが入っていました。
販売店ごとの値引き合戦を防ぐ、正規料金に戻すために各社が協力していこうって趣旨です。
うーん、、、
現状に逆行するような発想だと思うのは私だけでしょうか。
それとも、追い詰められている危機感の現れなのでしょうか。
いずれにせよ、新聞危うし！と思ってしまいます。
インターネットが新聞を抜くことは予想されていたことではありますが、構造的な変革期なんだと改めて思い知らされます。
そういえば、不動産営業をやっている友人は「インターネットからの反響数がチラシ広告からの反響数を抜いた。」
と何故か寂しそうに言ってました。
また、この不況の中インターネットを活用して以前より売り上げが上がっているという中小不動産会社様のお話もチラホラ耳にします。
不動産業界の広告においても、構造的な変革期にあるようです。
しかし、不動産会社様のホームページなどを拝見いたしますと、まだまだ活用し切れていない会社様が多いと思います。
街中では、時おり、昭和時代から看板も店内も改装されてないような佇まいの不動産会社様の事務所を見かけます。
全く、人気がなく、入るには勇気がいると思いませんか？
ホームページもこうならないようお客様目線から気を使って手入れしていくべきではないかと思います。
さらに、自社はどのようにインターネットを活用していくべきなのか、戦略を立てていくことが必要です。
構造の変革は自らの力で変えようはありませんが、ＷＥＢの活用ならすぐにでもできます。
ここで、ちょっぴり弊社の広告なのですが、K81.jpの運営会社であるジェイオンラインは、K81.jpの運営とは別に、WEBサイト制作も行っております。
徹底したユーザ視点からのページ作成をお手伝いいたします。
ＷＥＢサイトのご依頼をいただいた場合は、K81.jpの利用料等も無料になるキャンペーンも行っており
ます。
K81.jpと自社ホームページの両面からバックアップいたします。
是非、ご活用ください。 あしからず。
